住友商事マシネックスのサステナビリティ

当社を含めた住友商事グループの根底には、住友の400年に亘る持続的発展の基盤となった、住友の事業精神が流れています。

そうした事業精神の一つに「自利利他公私一如」があり、その説く所は、自らに価値をもたらすと同時に、取り巻く社会にも価値をもたらし、共に成長を実現することにあると考えています。

これは、2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発目標(SDGs)」と整合するものであり、住友商事グループはこのSDGs、住友の事業精神、並びにグループ経営理念を踏まえ、グループの取り組むべきマテリアリティ (経営上の重要課題)を特定しています。

当社においては、このマテリアリティを解決すべく、機電総合商社(機械・電機・設備・エレクトロニクスなど広範な事業活動を通じ、価値を提供・創出する企業)として、技術革新・環境への取り組み・モノづくりの最前線で全てのステークホルダーを支援し、産業インフラを支えつつ、社会の持続的な発展に取り組んでまいります。

社会と共に持続的に成長するための6つのマテリアリティ(重要課題)

今、社会が抱える課題に対して、事業活動を通じてどのように取り組んでいくのかが改めて大きく問われています。私たちは、将来に亘って、社会と共に持続的に成長するために、住友の事業精神、住友商事グループの経営理念を踏まえ、事業活動を通じて、自らの強みを生かし、優先的に取り組むべき重要な課題を特定しました。

住友商事のマテリアリティ(重要課題)

「マテリアリティ(重要課題)」の特定プロセスにおけるSDGs

国連が2015年に採択した「SDGs」(*1)や「IIRCの国際統合報告フレームワーク」(*2)などの国際的なガイドラインを参照すると共に、機関投資家や有識者との意見交換を実施し、社会と共に持続的に成長するための重要な課題を当社として特定する方法を検討しました。

*1 Sustainable Development Goalsの略。2030年までの世界規模の課題が盛り込まれた17の目標。2015年に国連総会で全ての加盟国(193カ国)により採択された。
*2 IIRC(国際統合報告評議会)が公表した、長期にわたる価値創造能力を説明する重要な情報(財務/非財務)を明瞭・簡潔かつ比較可能な形式で表す企業報告を進化させるための枠組み。

接続可能な開発目標(SDGs)について